「50代なのに、貯金がほとんどない。」「今から動いても、間に合うのだろうか。」通帳の残高を見て、そんな不安がよぎった人は少なくありません。
同じ立場の人は、実は多いのです。金融経済教育推進機構（J-FLEC）の2025年調査では、50代の二人以上世帯のうち、金融資産を持たない世帯が18.2％にのぼります。5世帯に1世帯ほどの割合です。
ただ、何も確認しないまま定年を迎えると、年金だけでは生活費が足りなくなるおそれがあります。一方で、定年までには、収支を見直し、働き方を整える時間がまだ残っています。いま要るのは、貯金額を嘆くことより、数字を並べて現状を知ることです。
本記事では、次の内容を解説します。
- 50代の貯蓄の実態
- 最初に確認したい3つの金額
- 家計を立て直す3つの方法
- 老後の生活資金を確保する3つの方法
最初の一歩は、1つだけです。夫婦で1枚の紙に、毎月の収入、毎月の支出、住宅ローンの残高を書き出しましょう。そこから先は、順番に進めれば大丈夫です。
50代で貯金なしは珍しい？同年代の貯蓄事情
「自分だけが遅れている」と感じやすい50代の貯蓄ですが、統計で見ると事情は少し違います。まず割合、平均、中央値の3つの数字で、同年代の位置を確かめます。
確認する数字は、次の3つです。
- 50代で貯金がない世帯の割合
- 50代の平均貯蓄額
- 50代の貯蓄額の中央値
まず、金融資産を持たない世帯の割合から見ます。
50代で貯金がない世帯の割合
50代の二人以上世帯で、金融資産を持たない世帯は18.2％です。約5.5世帯に1世帯です。単身世帯の50代では35.2％と、さらに高くなっています。
ここでいう「金融資産」は、運用や将来の備えとして持つ預貯金・有価証券などを指します。日常の出し入れや引落しのための預貯金は含まれません。
通帳に生活費が入っていても、統計上は「保有なし」に数えられます。実際、50代の保有なし世帯のうち、口座に残高がある世帯は48.4％でした。
| 区分 | 金融資産を持たない世帯の割合 |
|---|---|
| 二人以上世帯・40代 | 18.8％ |
| 二人以上世帯・50代 | 18.2％ |
| 二人以上世帯・60代 | 12.8％ |
| 二人以上世帯・70代 | 10.9％ |
| 単身世帯・50代 | 35.2％ |
出典：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」（2025年6〜7月調査、インターネットモニター調査）。
年代が上がるほど割合は下がります。ただし、同じ人の変化ではなく、世代ごとの違いを含む数字です。
「年を取れば自然に減る」と読むのは早計です。貯金が少ない50代は、少数派ではありません。落ち込むより先に、数字を確かめましょう。
50代の平均貯蓄額
50代の二人以上世帯の金融資産の平均は、1,908万円（金融資産を持たない世帯を含む）です。保有する世帯だけで見ると、2,344万円まで上がります。
この数字を、自分の目標にする必要はありません。平均は、数千万円を持つ一部の世帯に引き上げられるからです。
3,000万円以上の世帯が18.8％ある一方、500万円未満の世帯は40.9％にのぼります。50代の貯蓄は、二極化しています。
| 項目（二人以上世帯・50代） | 金額・割合 |
|---|---|
| 平均（金融資産を持たない世帯を含む） | 1,908万円 |
| 平均（保有する世帯のみ） | 2,344万円 |
| 3,000万円以上の世帯 | 18.8％ |
| 500万円未満の世帯（持たない世帯を含む） | 40.9％ |
出典：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」。
平均との差に落ち込むより、「自分の位置はどのあたりか」を確かめるほうが、実態に近い見方です。そこで次に、中央値を見ます。
50代の貯蓄額の中央値
中央値は、世帯を貯蓄額の順に並べたときの真ん中の値です。50代の二人以上世帯では700万円（金融資産を持たない世帯を含む）、保有する世帯のみでは1,050万円です。
貯金が数十万円なら、中央値との差は大きく開いています。ただ、100万円未満の世帯（持たない世帯を含む）は24.7％で、4世帯に1世帯は同じ層です。単身世帯の50代は、中央値が120万円と、世帯の形で水準が大きく違います。
押さえておきたいのは、この金融資産に退職金や公的年金は含まれない点です。貯蓄が少なくても、退職金と年金を合わせれば、老後の見通しは変わります。次の章で扱うのは、その見通しを立てるために最初に確認したい3つの金額です。
50代で貯金なしなら最初に確認したい3つの金額
老後の準備は、「いくら足りないか」を知るところから始まります。毎月の差額、年金と退職金の見込額、ローンの残高。この3つが分かれば、夫婦で話し合う材料が揃います。
確認する金額は、次の3つです。
- 毎月の収入と生活費の差額
- 年金・退職金の受取見込額
- 住宅ローン・借金の返済残高
毎月の差額から順に出していきます。
毎月の収入と生活費の差額
家計簿がなくても、差額は出せます。使うのは、通帳とカードの明細です。
直近3か月分の入金と出金を拾い、月の平均を出します。収入は手取りで数えましょう。支出は、住居、食費、光熱費、通信費、保険、教育費、その他に分けて足します。
保険料や税金、車検のように年に1回払うものは、年額を12で割って月に直します。見落としやすい出費です。
収入から支出を引いて、プラスなら貯蓄に回せる額、マイナスなら貯蓄を取り崩している額です。完璧な分類は要りません。大まかな金額が分かれば、最初の一歩としては十分です。
形のイメージは、次のとおりです（仮の数字）。
| 項目 | 月額 |
|---|---|
| 収入（夫の手取り30万円＋妻のパート8万円） | 38万円 |
| 住宅ローン | 7万円 |
| 食費 | 8万円 |
| 光熱費 | 2.5万円 |
| 通信費 | 1.5万円 |
| 保険料 | 2万円 |
| 教育費（学費・仕送りなど） | 5万円 |
| その他（車・日用品・交際費など） | 10万円 |
| 差額 | ＋2万円 |
毎月2万円が残る計算です。ところが、年払いの保険料や車検が重なる月は、一気に赤字へ転じます。通帳の残高が増えない理由は、ここにあることが多いのです。
夫婦それぞれの口座とカードを持ち寄り、2人分を1枚に集約します。「足りない」と責め合う話にはせず、「ここが分からない」を一緒に探しましょう。空気が変わります。
年金・退職金の受取見込額
年金の見込額は、ねんきん定期便で確認できます。60歳未満の人の定期便に載る額は、今の年金制度に60歳まで加入し続けると仮定した、65歳から受け取る場合の見込額です。
夫と妻、それぞれの定期便で確かめましょう。パートで厚生年金に加入していない妻の見込額は、基礎年金が中心です。
基準になる数字も知っておきたいところです。令和8年度の老齢基礎年金は、満額で月70,608円。
受け取りを遅らせる繰下げは、1か月あたり0.7％ずつ増え、最大で84％増えます。早める繰上げは、1か月あたり0.4％ずつ減り、最大で24％減ります（昭和37年4月2日以降生まれの場合）。増減率は請求時点で固定され、後から変えられません。
退職金は、会社ごとに違います。厚生労働省の調査では、退職給付制度がある企業は74.9％で、約4社に1社には制度がありません（令和5年就労条件総合調査）。
夫の会社に制度があるか、あるならいくらか。就業規則や人事部で確認しておきましょう。
「老後2000万円」は、金融庁が2019年の報告書で、月約5万円の不足が30年続いた場合の単純計算として示した額です。2025年の家計調査では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯で、月約4.2万円の赤字でした。30年続くと約1,500万円の計算です。
どちらも平均から出した数字です。自分たちの見込額と生活費で計算し直すほうが、ずっと実態に近づけます。
住宅ローン・借金の返済残高
住宅ローンの残高と完済時期は、返済予定表か残高証明書で確認できます。仮に月7万円の返済が残り8年なら、残りの返済額は約672万円（7万円×96か月）です。利息を含む実際の額は、返済予定表で見ましょう。
完済の年齢も計算しておきます。夫が56歳、妻が54歳なら、完済は64歳と62歳です。定年が60歳なら、退職後もローンの返済が続きます。
退職金で一括返済する選択肢もあります。ただ、退職金の額、老後の生活費、手元に残す資金を並べてから決めたいところです。ローンを返し終えて貯金がゼロになる形は、避けるべきです。
貯金が少ない間は、手元の資金が減って急な出費に耐えられなくなるため、繰上げ返済を急ぎません。繰上げには、返済期間を縮める期間短縮型と、毎月の返済額を減らす返済額軽減型があります。
返済期間を延ばす条件変更は、毎月の負担が軽くなる代わりに、総返済額が増えます。条件は金融機関ごとに違うため、事前に各金融機関へ確認してください。
ローン以外の借金も洗い出します。カードローンやリボ払いは金利が高いので、先に整理したいところです。
返済に困ったときは、早めに金融機関へ相談しましょう。市区町村の自立相談支援機関も、生活の困りごとを相談できる窓口のひとつです。
50代で貯金なしから家計を立て直す3つの方法
差額、見込額、残高が分かったら、次は家計の立て直しです。手を付ける順番は、固定費、教育費の使い道、収入の3つ。我慢を増やすより、一度の見直しで効果が続くものから進めます。
見直す項目は、次の3つです。
- 保険料・通信費などの固定費を削減する
- 子どもの独立で浮いた教育費を貯蓄に回す
- パートの勤務時間や副業で収入を増やす
手間の少ない固定費から始めます。
保険料・通信費などの固定費を削減する
固定費は、一度見直せば効果が毎月続きます。手間に対する見返りが大きいのは、このためです。
しかも手間は一度きり。順番は、保険、通信費、サブスク、車の順です。
保険は、入りすぎていないかを確認します。医療保険は、公的な高額療養費制度で自己負担に上限がある点を踏まえて、保障の重なりを減らします。
解約は、新しい契約が決まってからにしましょう。健康状態によっては、再加入できない場合があります。
通信費は格安プランへの乗り換えで下がる余地があり、サブスクは使っていないものを解約して、年払いなら更新日まで確認しておくと、無駄な更新を防げます。車は、保険、駐車場、使用頻度の見直しが対象です。買い替えは別の判断です。
削減額は、年額で見ると実感が湧きます。月5,000円なら年6万円、月1万円なら年12万円です。
子どもの独立で浮いた教育費を貯蓄に回す
子どもが大学3年なら、卒業までは約1年5か月です（2028年3月に卒業する場合）。期限は決まっています。
学費や仕送りが続く間は、貯蓄を増やしにくいもの。ですが、この期間は、卒業後の準備にあてられます。
まず、今月の教育費の合計を書き出します。学費、仕送り、通学費、教材費まで含めた金額です。これが、卒業後に浮く額の目安です。
浮く額が見えれば、貯蓄目標も決まります。次に、卒業の翌月から、その金額を丸ごと貯蓄に回すと決めておきましょう。
卒業前から同額を別の口座に移す予行演習をすると、浮いた分を使い切らずに済みます。ただし、生活費が足りるかは先に確認したいところです。
奨学金を借りている場合、返すのは借りた本人です。ただし人的保証を選んでいると、父母が連帯保証人になり、本人が返せないときに請求が及びます。機関保証なら、保証料を払って連帯保証人を立てない仕組みです。
どちらを選んだかは、日本学生支援機構の案内で確かめておきましょう。
パートの勤務時間や副業で収入を増やす
パートの収入を増やす前に、確認しておきたいことがあります。年収の壁です。月8万円（年96万円）の収入なら、106万円と130万円の2つの壁の手前にいます。
106万円の壁は、社会保険に加入するラインです。月額8.8万円という賃金の条件は、2026年10月1日に撤廃されました。
2026年10月時点では、週の所定労働時間が20時間以上で、勤務先が従業員51人以上なら、年収が低くても加入対象です（学生を除く）。勤務先の規模の条件も、2027年10月から36人以上へと段階的に広がります。社会保険に入ると手取りは減りますが、将来の厚生年金は増えます。
130万円の壁は、夫の健康保険の扶養に入れるかどうかのラインです。2026年4月以降は、労働条件通知書などに書かれた賃金から見込まれる年収が130万円未満なら、原則として扶養に入れる扱いが始まっています。ただし、契約期間が1年未満の場合や、「シフト制による」など労働時間が不明確な場合は、この扱いの対象外です。
一方、夫の会社の健康保険組合や、配偶者手当の基準は、会社ごとに違います。確認するのは3点。夫の扶養内か、週の労働時間は何時間か、勤務先は何人規模か。
副業は、給与以外の所得が年20万円を超えると、確定申告が必要になる場合があります。年収の壁は改正が続く分野なので、増やす前に最新の公式情報で確かめましょう。
50代で貯金なしでも老後の生活資金を確保する3つの方法
貯金が少ない間は、順番を間違えないことが先です。まず生活防衛資金、次にNISA・iDeCo。
並行して、働く期間を延ばします。この章は、その順で進みます。
確保する手段は、次の3つです。
- 預貯金で生活防衛資金を優先して確保する
- NISA・iDeCoを余裕資金の範囲で活用する
- 定年後も働き続けて収入を確保する
最初に作るのは、生活防衛資金です。
預貯金で生活防衛資金を優先して確保する
生活防衛資金は、病気や失業で収入が途絶えたときに、生活費をまかなう備えです。投資より先に作ります。
目安は、生活費の半年〜1年分程度とされています（金融経済教育推進機構の資料）。月25万円なら、半年で150万円です（仮の数字）。
いきなり半年分を目指すと息切れしやすいので、まず1か月分、次に3か月分、最後に半年分と、段階に分けて進めます。月1万円でも、給料日に自動で別の口座へ移す先取り貯蓄から始めましょう。
生活費の口座と分けるだけで、使い切りを防げます。教育費が浮いたら、その分を原資に回せます。
順番も、先に決めておきましょう。高金利の借金の整理、生活防衛資金、NISA・iDeCoの順です。防衛資金がない状態で繰上げ返済や投資に回すと、急な出費で借金に頼りかねません。
NISA・iDeCoを余裕資金の範囲で活用する
新NISAは、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円）まで、運用益が非課税になる制度です。生涯の上限は1,800万円で、非課税の期間は無期限です。
iDeCoは、原則として60歳まで引き出せません。60歳から受け取るには通算の加入期間が10年以上必要で、10年に満たないと受け取れる年齢が後ろにずれます。8年以上10年未満なら61歳、4年以上6年未満なら63歳、1年以上2年未満なら65歳です。
54歳から始めると、60歳までの加入期間は6年に届かず、受け取りは63歳からです。2026年12月には、70歳になるまで掛金を出せる改正が施行されます。制度は動いているので、始める前に公式サイトで最新の扱いを確かめましょう。
どちらも元本割れの可能性があります。生活防衛資金を作ってから、余裕資金の範囲で始める順番が原則です。パート収入が少なく所得税がかからない場合、iDeCoの所得控除の効果は限られます。
今は制度を知っておく程度でも、遅くはありません。焦る必要はないのです。退職金や手元の少額を、値動きの大きい商品に一度に回すのは避けたいところです。
定年後も働き続けて収入を確保する
65歳までの雇用確保措置を実施している企業は、99.9％にのぼります（令和7年6月1日現在、厚生労働省）。継続雇用制度が65.1％、定年の引上げが31.0％です。
70歳までの就業確保措置は34.8％で、3社に1社ほどにとどまります。働ける環境は整いつつありますが、会社ごとの差は大きいのが実情です。
継続雇用では、給与が下がる場合があります。条件は事前に確認しておきたいところです。下がった分は、年金の見込額と合わせて、生活費に足りるかを試算しましょう。
働きながら年金を受け取る場合、老齢厚生年金と賃金の合計が月65万円を超えると、超えた分の半分が老齢厚生年金から支給停止になります（令和8年度）。老齢基礎年金は、対象外です。パート程度の収入なら、この基準に届くことはまれです。
働く期間の効果は、数字にすると分かりやすくなります。月8万円の収入を5年間続ければ、480万円です（仮の数字）。
年金だけに頼らない道もあります。貯金がない状態を、年金だけで乗り切る必要はありません。
どうしても生活が立ち行かなくなったときは、相談先があります。市区町村の自立相談支援機関は、仕事や生活の困りごとを相談できる窓口です。「迷惑をかける」と抱え込む前に、窓口を知っておきましょう。
まとめ｜50代で貯金なしでも老後に備えるために今から行動しよう
ここまでの内容を、夫婦で話し合う順番に並べ直します。最初の一歩は、1つだけでかまいません。
行動は、次の3つです。
- まずは夫婦で家計と借金の状況を共有する
- 毎月の貯蓄目標を決めて家計改善に取り組む
- 年金見込額と働き方を踏まえて老後の資金計画を立てる
最初の一歩は、夫婦で数字を書き出すことです。
まずは夫婦で家計と借金の状況を共有する
最初の一歩は、夫婦で1枚の紙に数字を書き出すことです。書くのは5項目です。毎月の収入と支出、ローンの残高と完済時期、ねんきん定期便の見込額、子どもの卒業時期、夫の退職金の有無。
話し合いの前に、各自の通帳とカード明細を集めておきます。「足りない」と責める話にはせず、「ここが分からない」を一緒に探しましょう。数字が揃えば、次に決めることが自然と見えてきます。
家計の整理に迷ったら、自治体の自立相談支援機関に相談する道や、FPへの相談もあります。一人で抱え込む必要はありません。第三者の目が入るだけで、見落としていた支出や制度が見つかることもあります。
毎月の貯蓄目標を決めて家計改善に取り組む
貯蓄目標は、固定費の削減額と、浮く教育費を足した額から決めます。仮に、固定費で月1万円、卒業後に教育費が月5万円浮くなら、合計は月6万円です。卒業後5年続ければ、360万円です（仮の数字）。
卒業前は月1万円、卒業後は月6万円のように、段階を分けると現実的です。給料日に自動で別の口座へ移し、残りで暮らす形です。半年に一度、夫婦で数字を見返す日を決めておくと、続けやすくなります。
年金見込額と働き方を踏まえて老後の資金計画を立てる
老後の計画は、「年金の見込額」と「生活費」の差から立てます。夫婦それぞれの見込額をねんきん定期便で確認して合算し、生活費はローンの完済後を想定して見積もりましょう。
差額がマイナスなら、働く期間を延ばす、生活費を下げる、繰下げ受給を使う、といった組み合わせで埋めます。試算には、ねんきんネットや公的年金シミュレーターが役立ちます。
最初に紙へ書き出した数字が、そのまま計画の土台です。焦りの正体は、数字が見えないことでした。数字が見えれば、手を打つ順番は決まります。
